受講生徒は昨年の2倍:世界ランク上位の大学で暗号資産やブロックチェーンの授業広がる


まとめ
世界ランク上位50の大学の過半数が、暗号資産やブロックチェーン技術に関するカリキュラムや授業コースを2019年中から新設し、講義が行われている。受講生徒数も激増している。業界が求める人材を確保しきれていない現状があり、教育機関の時点から「将来の有識者」へと養成していこうとする取り組みが行われている。

世界ランク上位50の大学のうち56%が、2019年中に、暗号資産やブロックチェーン技術の授業コースを提供している。8月28日に米仮想通貨取引所コインベースが調査結果を発表した。昨年は42%であったことが明らかになっている。

調査の対象となる大学は、USニュース・アンド・ワールドリポートが発表した上位50大学であり、開講授業の対象は学部生および卒業生だ。

調査によるれば、ブロックチェーンや暗号資産のコースを受講した生徒数は昨年の9%から2019年は18%と2倍に増加している。多くの上位大学には、生徒が運用するブロックチェーン技術や暗号資産関連のクラブが存在する。

また、上位50大学の約70%は、人文科学や法学部、経済学部など、コンピューターサイエンス学科以外の学部が暗号資産やブロックチェーンの授業を取り入れていた。一方で、コンピューターサイエンス学科は暗号資産やブロックチェーンを学ぶのに最も授業が用意されている学科であった。あるコーネル大学の卒業生は、以下のように述べている。

「我々には、ブロックチェーンについて学び、同分野への対応できる教授が多くいた。繋がりが多いコミュニティの一部になれることは極めてクールなことだ」
先日、リップルのソーシャル・インパクト部門の責任者を務めるケン・ウェーバー氏が、仮想通貨業界が求める人材の供給が追いついていない現状を指摘するとともに、大学が業界で求められる実際の役割と関係のある授業を提供する必要があると述べていた。

Previous NECが国連WFPと技術提携:食糧支援システムに生体認証技術を提供
Next 経産省支援:ファン参加型の翻訳事業で英語版アニメニュースをテスト配信