拡大するブロックチェーン×ライドシェアサービスの可能性


まとめ
モビリティ(移動)分野とブロックチェーン技術(分散型ネットワーク)を組み合わせたプロジェクトが大手企業を中心に世界中で研究開発が実践されている。「ブロックチェーン×ライドシェアサービス」を提供する企業が今後どのような方向に舵を切るのか、本記事ではそれらが秘める潜在的可能性や将来性について言及していく。

交通の分野でブロックチェーンを応用する動きが加速しつつあるようだ。MaaS(Mobility as a Service)が注目されている現在、その発展に伴って近年注目されているライドシェアやカーシェアなどのモビリティ(移動)分野に、ブロックチェーン技術(分散型ネットワーク)を組み合わせた研究開発が世界中で実践されている。

大手企業を中心に進むライドシェア×ブロックチェーンプロジェクトだが、一体どのような事例があるのだろうか。

世界的自動車メーカーのトヨタ(TOYOTA)は、研究施設トヨタ・リサーチ・インスティテュート(Toyota Research Institute, Inc.:TRI)を設立し、MIT(マサチューセッツ工科大学)のメディア・ラボと協力してブロックチェーン技術を開発。その技術を主に自動運転車の開発やカーシェア、自動車保険の分野で活用することを狙いとしている。

また、アメリカのライドシェアサービス企業Arcade Cityでは、対価の支払いがアーケードトークンと呼ばれる独自通貨で行われている。アーケードトークンはイーサリアムのブロックチェーン上で発行されており、スマートコントラクトの利用が可能だ。

アジア各国のライドシェアでも同様の動きが起こっている。中国を拠点に活動するVVShareは、コミュニティ内のみで交換可能なVVSという独自のトークンを発行し、運賃の支払いと法定通貨との両替を行うことができる。この仕組みにより、従来の手数料が1~5%程度にまで減額可能となった。また、韓国ではMVL(Mass Vehicle Ledge)が提供するアプリ「Tada」なども存在し世界中で幅広く開発が進行中だ。

モビリティサービス分野では、前述のようなブロックチェーンの活用による手数料などの削減や周辺サービス・機能の取り込みといった動きが、今後さらに進むと見られている。

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