株式会社シーズが独自技術の「タイニーブロックチェーン」を開発 IoT社会で活躍


まとめ
株式会社シーズは独自技術ブロックチェーン、通称「タイニーブロックチェーン」をチップ化する特許を出願し、2020年3月末の製品化を目指し開発に着手している。このチップを制御CPUとセンサーの間に置くことで、ブロック毎にデータの正確性を保証しながら伝送することができる。

株式会社シーズは、独自技術のコンパクトなブロックチェーン「タイニーブロックチェーン」をチップ化する特許を出願した。2020年3月末の製品化を目指し開発に着手する。

同社が開発したコンパクトなブロックチェーンチップは、正確かつリアルタイム性の高い処理能力によって、IoT機器のセンサー側での判断・処理を可能にする。あらゆるモノがインターネットとつながるIoT時代において、クラウド上でデータを処理するクラウドコンピューティングの世界では、リアルタイム性を保ちながらの膨大なデータ処理が困難だったが、同製品では、よりユーザーに近いネットワークのエッジ側、さらには実際にデータを計測するセンサー側で処理することへのニーズに応えることになる。

同社の独自技術であるコンパクトなブロックチェーン「タイニーブロックチェーン」は、この制御CPUへのデータ伝送にブロックチェーン技術を応用したもの。ブロックチェーンの、データを時間ごとにブロックに格納し、改ざん検知可能な形式でデータを共有保存するシステムという概念は制御CPUへのデータ伝送にも応用することができるという。このチップを制御CPUとセンサーの間に置くことによって、ブロック毎にデータの正確性を保証しながら伝送する。そして、データの分散処理を実現し、制御CPUの負荷を大きく低減することが可能となる。

制御CPUの負荷を大幅低減でき、リアルタイム性が向上できる理由は、伝送経路におけるデータ化け等を迅速に検知、クラウドサーバーや制御CPUでは正確なデータのみを収集する特徴があるからだ。また、センサー故障等によるデータ異常を迅速に検知するため、稼働中でも故障個所を把握することができ、データを分散保存することから、トラブル発生時の原因究明に迅速に対応できる。クラウドに接続してデータを収集する場合、悪意のある第3者によるハッキングなどによってデータを改ざんされる恐れがあるが、クラウド上に構築するブロックチェーンと接続する同製品は、改ざんを検知し、ハッキングを防止する。

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