ブロックチェーン技術でサプライチェーンを追う 米国企業、マグロの缶詰に新サービス


まとめ
米国企業が海産物にブロックチェーン技術を採用し、食の安全性を構築させようとする動きが最近増えてきた。今回のケースにおいては、消費者がスマホで製品パッケージのQRコードをスキャンするだけで、キハダマグロの原産地や生産工程などをいつでもどこでも瞬時に確認ができる。「食のトレーサビリティ」は今後も増え続けるであろう。

缶詰などの加工食品を手掛ける米シーフード大手のBumble Bee Foods(バンブルビー・フーズ)が、SAPのブロックチェーン基盤「SAP Cloud Platform Blockchain」を活用した製品のトレーサビリティーサービスを開始した。消費者はスマホで製品パッケージのQRコードをスキャンするだけで、キハダマグロの原産地や生産工程などを確認することができる。

米国内で販売されている「Bumble Bee Foods’ Natural Blue by Anova yellowfin tuna」などの製品パッケージにあるQRコードをスマートフォンアプリで読み取ると、マグロのサイズ、捕獲地点、捕獲した漁業チーム、市場に届くまでのプロセスや生産工程などのサプライチェーン情報を確認できる。また、製品の真正性や新鮮さ、安全性、公正な漁業取引の証明、持続可能性など、食品の安全性を示す情報も同時に提供する。

今回のシーフード製品のトレーサビリティーシステムは、消費者の食の安全や資源枯渇の不安解消に向けた意識の高まりに応えるサービスとして同社が構築。情報の改ざんが難しいブロックチェーン技術の活用によって、データを安全に保存し、消費者を含めたサプライチェーン全ての関係者が情報を共有できる体制を整えた。

このシステムを利用することで、マグロを捕獲したその瞬間から、コールドチェーンや倉庫、小売店を経て、世界中の食卓に届くまでを追跡できるという。Bumble Bee Foodsは、これまでもシーフード製品のトレーサビリティーに取り組んできた。今回、SAPのブロックチェーン技術の導入によって、ISSF(International Seafood Sustainability Foundation:国際水産物持続財団)による水産物の持続的利用に関する国際基準に準拠した、より透明性の高いトレーサビリティー情報を消費者や顧客に提供できるとしている。

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